ガン健診について

医療機関・保健所で受けられるがん検診

医療機関では特定健診と一緒にがん検診を受診することができます。
医療機関で受けられるがん検診は下記の通りです。
医療機関の実施内容などについては医療機関紹介を参照ください。

健診と一緒に実施できるがん検診について

健診と一緒に実施できるがん検診料金一覧

※1 子宮頸がん検診、乳がん検診については2年に1回の受診になります。
   昨年度未受診の方が対象です。
※2 肝炎ウイルス検査については、40歳以上の方で、肝炎ウイルス検査未受診の方が対象になります。

乳がん検診で「1次」と記載されている医療機関は、視触診のみの検査となります。
「○」と記載されている医療機関では、視触診と乳房エックス線検査(マンモグラフィ検査)を受診できます。

集団健診会場紹介   医療機関紹介

各検査の自己負担額は、市民税非課税世帯に属する方は無料となりますが、事前の手続きが必要です。
詳細は尼崎市保健所06-4869-3016までお問い合わせください。

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胃がん検診

対象者 40歳以上の市民の方
健診内容 問診、胃部X線検査(間接撮影法)
医療機関は胃部X線検査(直接撮影法)
自己負担額 ■保健所
40歳以上 800円
■医療機関
40歳以上 2,700円
受診場所 市内医療機関・保健所

注意事項: 4月から翌年3月までの間、いずれかの実施機関で1回のみの受診となります。
       保健所で受診される場合、前日までに予約をしてください。

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方
  • ・市民税非課税世帯に属する方
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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大腸がん検診

対象者 40歳以上の市民の方
健診内容 問診、便潜血反応検査(二日採取法)
自己負担額 ■保健所
40歳以上 900円
■医療機関
40歳以上 900円
受診場所 市内医療機関・保健所

注意事項: 4月から翌年3月までの間、いずれかの実施機関で1回のみの受診となります。
       保健所で受診される場合、前日までに予約をしてください。

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方
  • ・市民税非課税世帯に属する方
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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子宮頸がん検診

対象者 20歳以上の市民の方 ※1
健診内容 問診、子宮頚部細胞診検査
自己負担額 ■医療機関
20歳以上 1,500円
受診場所 市内医療機関

注意事項:子宮頸がん検診については、2年に1回の受診になります。
     昨年度未受診の方が対象です。

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方
  • ・市民税非課税世帯に属する方
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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乳がん検診

対象者 40歳以上の市民の方
健診内容 問診、視触診、乳房X線検査(マンモグラフィ検査)
自己負担額

■医療機関
40歳以上 2,200円

受診場所 市内医療機関

注意事項:市内在住の満40歳以上の、(昨年市の乳がん検診を受けた方は受診できません)女性が
     対象者です。 2年に1回の受診になります。

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方
  • ・市民税非課税世帯に属する方
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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肺がん検診

対象者 40歳以上の市民の方
健診内容 胸部X線検査(間接撮影法)
医師の指示により喀痰細胞診検査
自己負担額 ■保健所
40歳以上 300円
受診場所 受診会場MAP

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方 
  • ・市民税非課税世帯に属する方 
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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肝炎ウイルス検診

対象者 40歳以上の市民の方で、肝炎ウイルス検診未受診の方
健診内容 問診、血液検査(B型肝炎検査、C型肝炎検査)
自己負担額 ■保健所
40歳以上 600円
■医療機関
40歳以上 600円
受診場所 市内医療機関・保健所

注意事項: 保健所で受診される場合、前日までに予約をしてください。

減免の申請について

次の方は無料で受診できます。

  • ・生活保護法による被保護世帯に属する方
  • ・市民税非課税世帯に属する方
  • ・その他市長が認めた方

※保健所または各地域保健担当で事前に手続きが必要です。

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